著者　　菊沢　長　、　出版　　一葉社

　ＮＴＴに立ち向かった無線通信士たちの20年に及ぶ戦いが、大部の小説になって紹介されています。
ＮＴＴの民営化のなかで無理な合理化と人員削減が強行されていきます。刃向かう労働者には「異単長」の配点が命じられます。「異単長」という言葉を初めて知りました。異業種、単身赴任、長時間通勤の頭文字を並べた、リストラによって生まれた造語です。労働者を使い捨ての道具のように考えている資本の冷酷さをあらわす言葉ですね。
　労働組合がストライキを打たなくなって(打てなくなって)久しい日本では、労働組合の存在が本当に影の薄いものになってしまいました。労働者自身が労働組合について、自分たちを守ってくれる存在だと考えていないのではないでしょうか。第二人事部の役割を果たしているにすぎないとしか言いようがない組合が多すぎます。
今でこそ全電通は会社側の施策を周知し、一方的に了解を取りつけるだけの労務対策部的な機関に変貌しているが、かつては労働条件改善のために重要な役割を担っていた。
　そうですよね。総評を支える有力な単産でした。国労とか全逓とか・・・。
船舶通信士労働組合というものがあるそうです。全日本海員労働組合から独立した職業別の労働組合です。現役70人、退職者150人の構成。
海上にも人員削減の波が押し寄せている。衛星通信の普及、電子技術の進展によって専任の通信士を置かず、船長などが兼任している。そうすると、どうしても片手間仕事になって、わずらわしいからとスイッチが切られたりして、肝心な通信がお互いに届かなくなったりする。それが危険を招き、大惨事にいたることがあるのです。
遭難警報91.4％が誤報という報告がある。遭難通信の誤発射、誤操作が起きている。
　無線局廃止差止裁判をはじめ、いくつもの裁判をたたかいますが、司法は大資本を味方し、連戦連敗です。それでも、国際的な労働法に照らして、日本の労働条件の一方的に切り捨ては許されないと、スイスに出かけＩＬＤに訴えるのでした。
　ジュネーブでは、私のよく知る牛久保秀樹弁護士が活躍したようです。
　しかし、2002年から始まったＮＴＴリストラ裁判では、全国各地の裁判所がＮＴＴによる遠隔地は移転を断罪し、一人100万円の慰謝料を支払えといった判決を出していきました。ＮＴＴに「アリ」が勝ったのです。長年の苦労が少しだけ報われたわけです。
　それにしても、労働者無視の労働法改悪はひどいものです。
（２０１３年６月刊。２４００円＋税）

• URL
• Tweet