著者　毎日新聞社、　出版　毎日新聞社

　１９６９年１月１９日の東大安田講堂の攻防戦は、視聴率７２％に達した。世帯平均視聴時間は、１時間５４分に達し、ほぼ全世帯が注視していた。
　このテレビ観戦で全共闘への共感が高まった形跡はない。
　機動隊による実力排除についての世論調査は、「むしろ遅すぎた」１５％、「当然だ」２６％、「やむをえない」３５％、合わせると８割。「やるべきではなかった」は６％に満たない。
　冷戦下のアメリカは、日本で自民党政権がつぶれ、社会党と共産党の政権になるのをもっとも恐れていた。新左翼は反スターリン主義を掲げてソ連の影響力を排除し、社会党や共産党から独立して暴れまわった。しかし、彼らは議席を得るはずもないし、機動隊とぶつかる程度だったから、体制にとっては大きな影響はない。だから、アメリカからすると、実は日本の新左翼はさして困った存在ではなかった。
　道理で、さんざん暴れさせていたはずです。
　東大の入試中止を決めたのは、安田講堂「落城」の直後。これについて、学者グループが発案して佐藤栄作首相に上申したと書かれています。
　大学紛争の収拾のために、何人かの学者たちがホテルの一室にこもって対策を練った。そのとき、知恵をしぼったのは、どうすれば大学紛争に無関心な一般社会の耳目を集め、事態を収められるかということ。東大入試を中止すれば一番困るのは大企業だから……。
　山上会議所に文学部のノンセクト学生が集まり、安田講堂占拠について議論していたとき、アナーキストの学生が、「いや、面白いからやるんだよ」と言って、一気に結論が出て
占拠することになった。この、面白いからやる、が、大学紛争の意義のほぼすべて、である。
　全共闘運動には、論理的一貫性が欠けていた。
　もっともらしく理論付けする学者が少なくありませんが、当時、反対側の渦中にいたものとして、この指摘はかなり同感と言わざるを得ません。
　三島由紀夫は全共闘の味方だった。また週刊誌『サンデー毎日』の編集部も全員が全共闘の味方だった。『アサヒ・ジャーナル』もそうでしたね。
　総じて、マスコミは全共闘びいきでした。ちょっぴり批判はするのですが、結局のところ、彼らにも言い分があると書き立てるのです。そして、全共闘はすべてのマスコミは敵だと決めつけていたのでした。まことに不可思議な共依存関係でした。

　
（２００９年６月刊。２４００円＋税）

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