著者：佐藤　仁、出版社：東洋経済新報社
　日本の食品スーパーは１万８５００店。パチンコ店は１万５０００店。えーっ、多い。パチンコ業界は３０万人が働く巨大な産業。
　先日、トイレ休憩で久しぶりにパチンコ店に入りました。私も司法試験の受験生だった学生のころは、図書館へ行く前にちょっと寄り道してパチンコ店に入り、たまには景品でチョコレートなんかをもって帰って友だちにプレゼントしていました。いまのパチンコ店は、トイレなんてピカピカ、きれい過ぎるほどです。スロットマシーンの前にはずらり老若男女が並んで坐っていました。空いている席がないほど埋まって、みんな真剣に盤面を見つめています。ただ、久しぶりにパチンコ店に入ると、あの騒音がたまりません。頭がおかしそうになって早々と退散しました。
　パチンコ業界の年間売上は２８兆７０００億円。パチンコ人口は１７１０万人。パチンコ機とパチスロ機とを合わせて４９０万台の遊技機がある。
　パチンコホール企業数は７０００社、遊技機メーカーは５０社。日本人の一年間のレジャー支出は８０兆９００億円なので、パチンコの占める比率は３６％。
　パチプロは、一般に月１０〜２０万円、パチスロで２０〜３０万円かせぐのが可能だ。それには時間がたっぷりあり、遊技に関する情報収集に熱心で、フットワーク軽く動けることが条件だ。ただし、長くしていると健康を損ない、ひいては人格も失いかねない。うむむ、よく分かる指摘です。
　現在のパチンコ機は長くて１年、短ければ２〜３ヶ月で撤去されるという短期の入れ替えサイクルになっている。お客はピーク時の３１５０万人から、半減している。しかし、売上は減っていない。単位時間あたりの消費金額を増やして粗利益の絶対額を維持しようとしている。
パチンコ人口は１０年後（２０１５年）は１２７０万人となり７４％に減り、１５年後（２０２０年）には１１３０万人と６６％になると予測されている。その大きな理由は加齢現象。なるほど、パチンコが面白いといっても、最近の若者を大々的に呼びこめるものではないということなのでしょうね。
　日本のパチンコは面白すぎるのでギャンブル依存症の温床となっている。
　ひゃあー、そうだったんですか。知りませんでした。借金まみれになった人のうち、少なくない人々が、このギャンブル依存症です。なかなか抜け出せない病気です。でも、決してあきらめてはいけません。

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