弁護士会の読書

※本欄の記述はあくまで会員の個人的意見です。

2006年9月 8日

日本のがん医療を問う

著者:NHK特別取材班、出版社:新潮社
 がんの死亡率は欧米では下がりはじめている。アメリカでは1993年をピークに減少に転じた。イギリス、フランス、ドイツでも死亡率は頭打ちになっている。ところが、日本では依然として増え続けている。年間30万人、日本人の3人に1人が、がんで亡くなっている。
 世界の治療現場で標準的につかわれている抗がん剤が、日本ではつかえない。アメリカの臨床医の教科書に標準的な治療薬として掲載されている抗がん剤111種のうち、3割にあたる35種が日本では承認されていない。
 放射線治療施設と治療器の数がアメリカに次いで世界第2位でありながら、日本は、品質保証体制がまったく整っていない国となっている。専門医も診療放射線技師も少ない。
 日本には、がん難民がうまれている。ほとんどの病院には、抗がん剤治療を専門とする腫瘍内科医がいない。抗がん剤は、誰がつかっても同じような結果の出る抗生物質のような薬とは違う。たとえば、乳がんの薬は、ホルモン剤や分子標的治療薬も含めておよそ20種。少ないとは言え、ほかのがんの倍近くある。その特性を知って、効果的にがんをやっつけなければいけない。それが腫瘍内科医の仕事なのだ。
 日大病院では2003年度に手術を受けた乳がん患者のうち、温存手術は第一外科で 61%なのに、第二外科では27%、第三外科では46%だった。受診した曜日によって乳房を残せるかどうか左右されていた。治療方針は医局によって、それほど異なっていた。
 全国のがん患者を128万人と推計し、そのうち半分の64万人が抗がん剤治療を必要とし、一人の医師が1年間で抗がん剤をつかって治療する患者を20〜50人とすると、抗がん剤を専門とする専門医が2万人は必要となる。
 そして専門医をめぐって、2つの学会が争った。専門医は、明らかに不足しているのですが・・・。
 集団検診がどれほど有効なのか、人間ドッグで本当にがんの治療ができるのか、いろいろ考えさせられました。

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